2025年、日本では食品値上げがこれまでにない規模で進み、家計への影響が一段と強まった一年となりました。
帝国データバンクによると、2025年に値上げされた食品は2万品目を超え、前年と比べて大幅な増加となっています。こうした動きは一時的なものではなく、2026年に入っても毎月1,000品目前後の値上げが続く可能性が指摘されています。
本記事では、2025年の食品値上げの特徴を振り返りながら、2026年1月に予定されている値上げ、正月食材の高騰、そして今後の見通しについて、できるだけ分かりやすく整理して解説します。
2025年の食品値上げはどのように進んだのか
2025年の食品値上げは、件数・範囲ともに過去数年と比べて突出したものとなりました。値上げの対象は、一部の嗜好品や高級食品に限らず、調味料、加工食品、冷凍食品、飲料など、日常生活に欠かせない商品が中心です。
特に特徴的だったのは、値上げが一時的な動きではなく、年間を通して断続的に続いた点です。月ごとに見ても1,000品目を超える値上げが繰り返され、消費者にとっては「いつの間にか価格が上がっている」と感じる場面が増えました。
この背景には、複数の要因が重なっています。まず、原材料費の高騰です。植物油、乳製品、穀物などの国際価格が高止まりし、食品メーカーの仕入れコストを押し上げました。加えて、物流費や人件費の上昇も企業経営を圧迫し、価格転嫁を余儀なくされるケースが相次ぎました。
さらに、円安の影響も見逃せません。輸入原材料に依存する食品ほど為替の影響を受けやすく、結果として販売価格の引き上げにつながりました。こうした要因が重なった結果、2025年は「食品値上げが特別な出来事ではなくなった年」といえる状況になっています。
2026年も続くと見込まれる食品値上げ
2026年に入っても、食品価格を取り巻く環境は厳しい状態が続くと見られています。すでに値上げが予定されている商品は多く、年間を通して見ると1万5,000品目前後に達する可能性があるとされています。
2025年のような大規模な一斉値上げはやや落ち着くと予想される一方で、小幅な値上げが毎月のように続く点が特徴です。消費者にとっては、家計への負担が一度に大きくなるのではなく、じわじわと積み重なっていく形になります。
原材料費や物流費は依然として高水準にあり、最低賃金の引き上げなどによる人件費の増加も続いています。こうした構造的なコスト増が解消されない限り、食品価格が大きく下がることは期待しにくい状況です。
そのため、2026年は「値上げが終わる年」ではなく、「高い価格水準が定着する年」になる可能性が高いと考えられます。
2026年1月に値上げが予定されている主な食品
2026年の年明けと同時に、すでに値上げが発表されている食品もあります。代表的なものとしては、家庭で使用頻度の高い食用油やドレッシング類が挙げられます。
食用油は、原材料となる油糧種子の価格上昇や輸送コストの増加を背景に、価格の引き上げが続いてきました。ドレッシングなどの調味料も、油脂や包装資材のコスト増により、値上げが避けられない状況となっています。
これらの商品は日常的に消費されるため、値上げの影響を実感しやすく、2026年の家計にとっても負担要因の一つになると考えられます。
| メーカー名 | 商品カテゴリ | 主な対象商品 | 値上げ幅 | 実施時期 |
|---|---|---|---|---|
| 日清オイリオグループ | ドレッシング | 日清ドレッシングダイエット １８５ｍｌ、４００ｍｌ 各種 日清アマニ油ドレッシング １６０ｍｌ 各種 | 7～12％ | 2026年1月納入分より |
| 味の素 | アミノ酸含有食品 | アミノバイタル、ノ・ミカタ | 4～8％ | 2026年1月1日納品分より |
正月食材の高騰が家計に与える影響
食品価格の上昇は、年末年始の正月食材にも及んでいます。おせち料理をはじめ、餅、魚介類、昆布、数の子など、正月に欠かせない食材の多くが値上がりしています。
おせち料理については、原材料費に加え、包装や配送にかかるコストの上昇も重なり、販売価格が前年より引き上げられる傾向が見られます。高価格帯の商品だけでなく、比較的手頃な価格帯のおせちでも値上げが行われており、全体的に価格水準が上がっています。
その結果、家庭では内容を簡略化したり、市販品と手作りを組み合わせたりするなど、工夫しながら正月を迎える動きが広がっています。正月行事そのものは大切にしつつも、支出を抑えたいという意識が強まっていることがうかがえます。
消費者と企業の動きに見える変化
食品価格の上昇が続くなか、消費者の購買行動にも変化が見られます。価格を重視して商品を選ぶ傾向が強まり、プライベートブランドや割引商品を積極的に利用する人が増えています。
一方、食品メーカーや小売業者も、単純な値上げだけでなく、内容量の調整や商品の改良など、さまざまな工夫を重ねています。しかし、コスト増が長期化するなかで、価格転嫁を完全に避けることは難しく、企業と消費者の双方にとって厳しい状況が続いています。
食品値上げ時代と向き合うために
2025年は、食品値上げが一過性の現象ではなく、構造的な問題として定着した年でした。そして2026年も、その流れは続くと見込まれています。
食品価格の上昇は家計にとって大きな負担となりますが、同時に、消費のあり方を見直すきっかけにもなっています。無駄を減らし、必要なものを選ぶ意識を持つことが、今後ますます重要になるでしょう。
今後も食品価格の動向を注視しながら、家計と生活のバランスを考えていく必要があります。値上げが続く時代だからこそ、冷静な情報収集と賢い選択が求められています。
