2026年2月、アメリカ政治の表舞台に、誰もが予想しなかった「宇宙人」というテーマが突如として舞い戻ってきました。
きっかけは、バラク・オバマ元大統領がポッドキャスト番組で語った「宇宙人は実在する」という旨の発言です。これに対し、ドナルド・トランプ大統領は猛烈な批判を展開。「オバマは重大な過ちを犯した」と断じ、自らUFO情報の「全面開禁」に乗り出すという、前代未聞の事態に発展しています。
今回は、この異例の騒動の真相と、トランプ氏が仕掛ける「情報開示」の裏側に迫ります。
オバマ氏「宇宙人は実在する」
事の始まりは、2026年2月、オバマ元大統領がブライアン・タイラー・コーエン氏のポッドキャスト『No Lie』に出演した際のことでした。
番組内の「スピード回答（クイック・クエスチョン）」コーナーで「宇宙人は実在するか？」と問われたオバマ氏は、「彼らは実在する（They’re real）」と回答。さらに、「エリア51のような地下施設には隠されていないが、もし隠されているなら大統領である私からも隠しているということになる」と、ジョークを交えて語りました。
後にオバマ氏は、「宇宙の広大さを考えれば統計的に生命が存在する確率は高いという意味であり、在任中に接触の証拠を見たわけではない」とSNSで補足・修正を行いました。つまり、オバマ氏の発言は「宇宙論的な可能性」と「公式な証拠はない」という二つを併記したものです。極秘情報を基にした発言ではなく、あくまで確率論的・科学的な見方に基づいた発言だったと解釈できます。
しかしながら、この「実在する」という一言は、世界中のUFOコミュニティとトランプ政権に火をつけました。
トランプ氏の逆襲：機密漏洩か、それとも政治的カードか
2月19日、大統領専用機エアフォースワンの中で、トランプ大統領は記者団に対し、オバマ氏の発言を痛烈に批判しました。
「彼は機密情報を与えた。そんなことは許されないはずだ。彼は大きな間違いを犯した」
トランプ氏は、オバマ氏が「大統領しか知り得ない情報」をうっかり口にしたと主張。さらに、「私は（機密解除によって）彼を窮地から救い出してやることもできる」と皮肉を述べ、その数時間後、自身のSNS「Truth Social」で政府機関に対し、宇宙人およびUAP（未確認異常現象）に関するすべての記録を特定し、公開するよう正式に指示したと発表しました。
歴史的転換点となるか？「UFO文書全面解禁」の指示
トランプ氏がピート・ヘグセス国防長官らに対し命じたのは、単なる調査ではなく「公開プロセスの開始」です。
- 指示の対象: 地球外生命体、UAP、UFOに関するあらゆる政府ファイル。
- 目的: 「この問題に対する国民の並外れた関心」に応えるため。
- トランプ氏の本音: 彼は「自分は宇宙人を信じているわけではない」としつつも、情報の透明性を強調しています。
この背景には、ワシントンの官僚組織（いわゆるディープステート）が国民から情報を隠蔽しているというトランプ氏の一貫した主張があります。「政府が隠している情報を暴く」という姿勢を示すことで、自身の支持層に向けた強力なアピールとしているのです。
宇宙人の最新調査結果とリスク
現在までに米軍やAARO（全領域異常解決オフィス）が把握している状況は、極めて不可解です。
- 不可解な動き: ミサイルが跳ね返るように見える「光の球体」や、物理法則を無視して超高速移動する「銀色の立方体」の目撃例が、軍の制限空域で頻発しています。
- 他国の脅威か: ペンタゴンの公式見解では「宇宙人の証拠はない」としていますが、一方でこれらが中国やロシアの「未知の兵器」である可能性は否定できていません。
トランプ氏が情報を開示しようとしているのは、これが「宇宙人の乗り物」であれ「他国の秘密兵器」であれ、政府がその真相を隠し続けることは国家安全保障上のリスクになると考えているためです。
「宇宙人は実在」真実の公開か、政治の道具か
オバマ氏の「実在」発言から始まった今回の騒動は、単なるSF的な話題にとどまらず、アメリカの国家機密のあり方を問う政治闘争へと発展しました。
トランプ大統領による情報の全面解禁が実現すれば、私たちは「人類史上最大の発見」を目にするのか、あるいは「政府による長年の隠蔽工作の正体」を知ることになるのか。いずれにせよ、2026年はUFO情報公開の歴史において、最も重要な1年になることは間違いありません。
